近年様々な分野で利用されているドローン。仕事の幅を広げ生活をより便利にしてくれるドローンはAIと並んで注目されている分野です。このページではドローンの利用事例をご紹介します。
ドローンって自分には関係ない？
いいえ、そんなことはありません！ すでにドローンは私たちの生活にとって身近なものとなってきています。建設業やマスコミ、航空業界、官公庁など多くの業界が新しい仕事のカタチとして取り入れているドローン。年齢性別を問わず操縦できるドローンは、人手不足が深刻な現代において必須とも言えるスキルなんです。２０２２年には操縦に免許が必要になるなど、ドローンに関連した法整備も着々と進んでいます。未来を生きる自分のために、あなたもドローン操縦士の資格を取得しませんか？
ドローンはすでに様々な分野で利用されています
もっと知りたい！ドローン利用事例
ドローンって具体的に何に使われているの？ドローンって何ができるの？そんな疑問にお答えする活用事例をご紹介します。
空撮
ヘリや航空機を用いた従来の空撮は非常に高コストでした。ですが、ドローンが流通し始めてからはマスコミはもちろん個人でも簡単に美しい写真や映像が撮影できるようになりました！カメラ付きのドローンは比較的安価で購入可能で、ジンバル付きのモデルはよりブレの少ない美しい撮影が可能です。ドローンのGPS機能を利用し、自動追尾で各種スポーツの撮影を行うなど、以前では考えられない驚きの撮影方法も。
点検・調査
ドローンは各種点検や調査にも利用されています。マンションの外壁や民家の屋根、各種インフラの点検にドローンを利用すると、足場不要ですぐに点検・調査に着手できることから大きくコストカットが期待できます。現在主に利用されている機体は産業用のものであること、人口集中地区（DID）での飛行になる場合が多いことから、確かな技術を持った操縦士が必要とされます。
i-Construction
国土交通省がICT(情報通信技術)を用いて生産性を向上させ、経営環境を改善するために導入した基準「i-Construction」。ドローンを用いてデータを収集し、調査・測量・設計・施工・検査といったプロセスに利用されています。収集したデータはオンラインで共有可能で、ブラウザ上で距離の計測等ができることから規模を問わず様々な事業に利用可能です。
マスコミ
安価で行え、無人であることから事故のリスクも低いドローン撮影はマスメディアにとっても多くのメリットがあります。アメリカのメディア、CNNでは公式にドローンが採用され、ドローンオペレーターがフルタイムで雇用されています。手だけで操作できるドローンは身体障害を抱える人や高齢者も利用可能です。
農業
ドローンで農薬散布を行ったり、ドローンで収集したデータをAI技術と連携することによって、農作物の状態や作業工程をデータ管理できるなど、農業は今最先端の技術が導入されています。農業用ドローンは1台100万〜200万円程度と圧倒的な低コストかつ近距離からの農薬散布が可能ということで、農薬の量を減らしながらより高い効果が期待できると言われています。弊社では農業用ドローンの購入のご相談も受け付けています。
3Dモデリング
ドローンで撮影した地形データや建物のデータを3Dモデルとして出力し各種3Dモデリングソフトで利用可能です。テクスチャも合わせて撮影できることから、ゲーム開発やVR技術等様々な環境で工数の削減・コストカットが期待できます。一度3Dモデル化したデータは3Dプリンターで印刷したり、WebGL技術を用いてブラウザ上で利用するなど様々な用途に用いることが可能です。
ドローンレース
ドローンはレース種目としてスポーツ化されています。中東ドバイでは賞金100万ドルのドローンレースが開催されるなど、近年話題になっています。LEDライトを搭載した高速ドローンが飛ぶ様はまさに近未来！FPV（一人称視点）ゴーグルを使用すると、自分が乗り込んで操作しているような感覚が味わえる新感覚スポーツです。年齢や性別、体や力の大小が関係ないドローンレースは、今後ますます発展していくことでしょう。
宅配
人手不足が叫ばれる物流業界でドローンによる配達は新たな希望となっています。グーグル、アマゾン、アリババや国内では楽天など多くの企業がドローンによる配送サービスの実証実験を行っており、米国では2019年秋にドローンでの宅配サービスの実験が行われ、成功を納めたことで話題となりました。日本でも2022年にドローンの免許制が導入されるなど法整備が進んでおり、近いうちに実用化されるであろう用途です。
官公庁
火災や災害など人間が目視できない場面でもドローンであれば投入が可能ということから、ドローン利用を検討する官公庁や自治体が増加しています。消防以外にもドローンは利用されており、警察では追跡等に使われます。また、官公庁では各種点検や調査も行われているため、今後ますます多くのドローンオペレーターが必要とされるであろうことが予想されています。
いかがだったでしょうか。今回、代表的なドローン利用事例を９つご紹介しました。そのほかにも都市開発やマッピング、採掘、考古学の研究など様々な分野で使用されているドローン。まだ誰も思いついていない利用法も多くあることでしょう。UAVJAPANでは様々なドローンビジネスのサポートをすることで社会貢献を行なっていきたいと考えております。ドローンの可能性を感じていただけたら、ぜひUAVJAPANまでご連絡をお願いいたします。資格取得から事業用ドローン購入、ドローンビジネスコンサルティングまで親身にサポートいたします！