ドローンに資格は必要?

ドローンに資格は必要?

2020/01/10

撮影、測量、点検、農業、物資輸送。
様々な事業で活用されているドローン。その市場は急速に広まりつつあります。
その流れに乗ってドローンビジネスを展開したいと考えておられる方も多くいらっしゃると思います。
ビジネスを始める上で気になるのが、ドローンを操縦するための「資格」ではないでしょうか。
では、どのような資格があるのか見てみましょう。

ドローン操縦士の資格について

2020年1月10日現在では、ドローン操縦士に関する資格は民間資格のみとなっており、飛行する際に免許などの取得が義務付けられているということはありません。
法律や、条令などで定められているルールを守れば、基本的には誰でも飛行させることができます。
それではドローン操縦士の資格を取得するメリットとは何でしょうか。

資格を取得するメリットについて

ドローン操縦士の資格を取るメリットは以下の点が挙げられます。

  • 十分な技能や知識の習得
    飛行禁止区域などで飛行させるためには10時間以上の飛行実績が必要とされており、多くのスクールではその10時間を目安に訓練が行われております。訓練中とはいえ、違反を起こせば当然罰せられることになります。
    この10時間の飛行訓練を安全に行えるという点においてはとても心強いものがあります。
    また、多くのドローンスクールでは技術訓練と並行して、座学も行われ、飛行させる際に熟知しておくべきポイントをまとめて教えてくれます。
  • 航空局飛行許可申請の簡略
    飛行禁止区域で飛行するには、事前に航空局の飛行許可承認が必要です。
    飛行許可申請を行う際に、資格があると申請を簡略化することができます。
    事業でドローンを飛行させるとなると、飛行禁止区域で飛行させないといけないケースもでてくるため、資格の取得を検討される一つの理由となっています。
  • 信頼性の担保
    事業としてドローンを扱う際に、客観的な技術力の評価としてアピールすることができます。
    国土交通省認定スクールを卒業しているという事実が、顧客の安心につながっています。
※2022年6月23日追記
免許制度について
 2022年内を目標に、ドローンは免許制度へと移行することが確定しております。
今までは誰でもドローンを飛行させることができましたが、車の運転免許と同様に
免許を持っていない人はドローンを操縦することができなくなります。
そのため、ドローンスクールへの問い合わせが増えてきております。
免許制度に移行した際に現行のライセンスがどのような扱いになるのかという点をよくお問い合わせ
いただきますが、当ドローンスクールを卒業した場合、免許制度において実技試験が
免除(2022年6月23日現在)されます。

UAV JAPANドローンスクールについて

ドローンの飛行に操縦士の資格は必要ありませんが、こういった背景からよく当ドローンスクール宛によくお問い合わせをいただいております。UAVJAPANドローンスクールは「国土交通省航空局ホームページに掲載されている無人航空機の操縦者に対する講習等を実施する団体」であり、無人航空機操縦士養成協会(DPTA)という航空機パイロット経験者が設立した国土交通省航空局に登録された講習団体を管理する団体の元運営されています。その経験は実技訓練・座学講習にも活かされており、当スクールのカリキュラムは航空機パイロット監修に基づく本格的なカリキュラムになっております。そのためプロスポーツ選手や放送関係者、ドローンの事業利用を検討されている方など、プロフェッショナルなスキルにこだわる方々が多く受講されています。
10時間以上の少人数制プログラムでみっちりと基礎から学ぶことができ、卒業後のサポートまでしっかり行っております。
是非、一度お問い合わせください。